電気通信の自由化に伴い,日本電信電話(株),国際電信電話(株)の他に第一種電気通信事業者が数社設立され,また,VAN(付加価値通信網)などを営む特別第二種電気通信事業者も多数設立されている。それら事業用の電気通信設備を郵政省令で定める技術基準に適合するよう自主的に維持するために,電気通信事業法(昭和60年度より施行)では,電気通信主任技術者に電気通信設備の工事,維持及び運用の監督に当たらせるよう定めている。
試験科目は,(1)電気通信システム,(2)専門的能力,(3)設備概要及び設備管理,(4)法規の4科目あるが,下表の単位を取ることにより,(1)電気通信システムの試験が免除となる。なお,以下に示す授業内容(講義の名称)は,平成26年3月卒業者(平成23年4月入学)から適用されるもので,カリキュラムの変更にともない年度毎に変更があり得るので,注意されたい。
質問のある学生は,電気事務室を介して相談されたい。
設定基準 | 履修する科目及び時間 | ||||||
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区分 | 必須時間数 | 科目 | 単位 | 時間数 | 備考1 | 備考2 | |
基礎専門教育科目 | 数学 | 60 | 微分積分学第一 | 2 | 30 | 左記科目のうち,4単位60時間以上. | |
微分積分学第二 A | 2 | 30 | |||||
微分積分学第二 B | 2 | 30 | |||||
線形代数学第一 | 2 | 30 | |||||
線形代数学第二 A | 2 | 30 | |||||
線形代数学第二 B | 2 | 30 | |||||
微分積分学演習第一 | 1 | 15 | |||||
線形代数学演習第一 | 1 | 15 | |||||
微分積分学演習第二 | 1 | 15 | |||||
線形代数学演習第二 | 1 | 15 | |||||
フーリエ変換及びラプラス変換 | 3 | 45 | |||||
解析学(電気電子) | 3 | 45 | |||||
応用確率統計 | 3 | 45 | |||||
物理学 | 60 | 物理学 A | 2 | 30 | 左記科目すべて. | ||
物理学 B | 2 | 30 | |||||
電磁気学 | 60 | 電磁気学Ⅰ | 3 | 45 | 左記科目すべて. | ||
電磁気学Ⅱ | 3 | 45 | |||||
電気回路 | 60 | 線形回路 | 3 | 45 | 左記科目すべて. | ||
回路理論 | 3 | 45 | |||||
電子回路 | 60 | アナログ電子回路 | 3 | 45 | 左記科目のうち,4単位60時間以上.ただし,「ディジタル電子回路」及び「集積回路工学(集積回路設計基礎論)」を対応させる場合には,『デジタル回路』には「ディジタル電子回路」及び「集積回路工学(集積回路設計基礎論)」は対応させない. | ||
ディジタル電子回路 | 3 | 45 | |||||
集積回路工学 | 2 | 30 | |||||
デジタル回路 | 30 | ディジタル電子回路 | 3 | 45 | 左記科目のうち,2単位30時間以上.ただし,「ディジタル電子回路」及び「集積回路工学(集積回路設計基礎論)」を対応させる場合には,『電子回路』には「ディジタル電子回路」及び「集積回路工学(集積回路設計基礎論)」は対応させない. | ||
集積回路工学 | 2 | 30 | |||||
情報工学 | 30 | プログラム実習 | 2 | 60 | 左記科目のうち,2単位30時間以上. | ||
アルゴリズムとプログラミング | 2 | 30 | |||||
ディジタル信号処理 | 2 | 30 | |||||
電気計測 | 60 | 電気電子計測 | 2 | 30 | 左記科目のうち,2単位60時間以上. | ||
電気電子工学実験1 | 2 | 60 | |||||
電気電子工学実験2 | 2 | 60 | 「電気電子工学実験第2」より科目名を変更 | ||||
電気電子工学実験3 | 2 | 60 | 「電気電子工学実験第4」より科目名を変更 | ||||
電気電子工学実験第5 | 1 | 30 | |||||
専門教育科目 | 伝送線路工学 | 30 | 電磁波伝送工学及び電波法 | 2 | 30 | 左記科目すべて. | |
交換工学 | 30 | 通信伝送工学 | 2 | 30 | 左記科目すべて. | ||
電気通信システム | 30 | 情報通信技術(ICT)概論 | 1 | 15 | 左記科目のうち,2科目以上. | ||
情報ネットワーク設計論 | 2 | 30 | |||||
先端ネットワーク工学 | 1 | 15 | |||||
光エレクトロニクス | 2 | 30 |